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森かげに咲く花
上院議員の投票で52対48の僅差で承認された。ケネディ氏は今後、約8万人の職員と100兆円の予算を持つ保健機関の指揮を執る。疾病対策センター（CDC）、食品医薬品局（FDA）、国立衛生研究所（NIH）などが含まれる
中央は奥さんのシェリルさん。。
ロバート ケネデー Jr が保健福祉長官へ就任、
COVID-19騒動を仕掛けた黒幕と対決へ。
トゥルシー・ギャバードが2月12日にDNI（国家情報長官）へ、その翌日にはロバート・ケネディ・ジュニアが保健福祉長官へそれぞれ就任した。いずれもかつては民主党に属していたが、同党をネオコンが主導するようになってからふたりは党から離れざるをえなくなった。
2019年末から世界を揺るがせてきたCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動で重要な役割を演じてきたCDC（疾病管理予防センター）、FDA（食品医薬品局）NIH（国立衛生研究所）が保健福祉省の部局に含まれている。1984年11月から22年12月までの期間、アンソニー・ファウチが君臨してきたNIAID（国立アレルギー感染症研究所）はNIHの一部門だ。
COVID-19騒動はアメリカ国防総省のプロジェクトだが、この問題に限らず、医療と軍事の関係は緊密になっている。生物化学兵器の開発ということもあるが、感染症を口実として人びとの行動を制限するなど、軍事色を隠して軍事作戦を展開することができるからだ。
第一次トランプ政権で12代目アメリカ合衆国保健福祉長官を務めたアレックス・アザー氏
2020年2月4日、保健福祉長官だったアレックス・アザーは大量破壊兵器が関与する重大な緊急事態が発生したと判断、EUA（緊急使用許可）を宣言したということになるのだが、世界的に見ても「新型コロナウイルス感染症」の確認症例は少なく、国家安全保障に脅威を与えるような事態ではなかった。
EUA（緊急使用許可）に基づいて使用する対抗手段によって生じる可能性がある付随的損害について、誰も法的責任を負わないことを保証している。
要するに免責。2029年12月31日まで有効だ。
WHO（世界保健機関）が目論んだ「パンデミック条約」はそうした軍事的な仕組みを世界へ広げるものにほかならない。国防総省と契約した企業は情報開示を免除され、問題が発生しても免責されるが、当然、医薬品メーカーにも当てはまる。
ところで、保健福祉長官が緊急事態に関する宣言をした翌月、3月9日の段階でもトランプは通常の手段で対処できると考えていたのだが、11日に態度を変える。
12日にはヨーロッパ、イギリス、オーストラリアからの渡航をすべて停止、13日に保健福祉省はパンデミック政策の権限をCDCから国家安全保障会議へ、最終的には国土安全保障省へ移管する機密文書を発行した。 10日に何かがあったとジェフリー・タッカーは推測する 。
ワープスピードで完成したCOVID-19ワクチンの罠に気付き、
ロバート ケネデー Jr にリベンジを託したのか？
ジェフリー・タッカーは、アメリカの作家、実業家、出版者。ビットコインの提唱者として知られる。
2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大時には、フェイスマスクの着用や社会的距離の施策に対して反対する立場を表明した。
彼の仮説は、3月10日にトランプが信頼する情報源が彼に「極秘情報」を伝えた。教科書には載っていない恐ろしいウイルスが武漢の研究所から漏洩したと脅し、mRNAプラットフォームに関する20年間の研究の成果で、ワクチンを数か月で展開できるので、選挙の前にワクチンを配布できると保証したのではないかという推測だ。そうなれば再選は確実で、歴史に名を残すこともできると言われたかもしれない。その結果、トランプはロックダウンを決断、経済を破壊してしまった。
そして「ワクチン」というタグのつけられた遺伝子操作薬を数十億人が接種されることになった。
再戦に失敗したトランプは自分が騙されたことに気づいたはずで、真相を明るみに出し、自分を騙した勢力に報復しようと決意している可能性がある。
ロバート・ケネディ・ジュニアならできるかもしれない。